賃貸併用住宅とは

家を建てる選択肢の１つに、自宅の一部に賃貸部分を取り込んだ「賃貸併用住宅」があります。

最近、個人の方の注目が資産運用に集まっていることもあって、ハウスメーカー、建設会社、不動産会社も積極的に提案を行っているようです。

しかしながら、単に住宅ローンの負担を軽減するためだけに、安易に併用住宅を計画することは危険です。賃貸併用住宅は、金利の変動や不動産市況を取り巻く環境の変化によって、当初の計画が大きく変わってしまうリスクを伴うものです。

その意味では、将来的な不確定要素に対して最終的なリスクを負うオーナー自身が、専門家からの情報を得ながら、主体的に計画を進めることが重要です。

◆計画のポイント

（１）入居者の需要を調べる

賃貸を計画できるだけの敷地があるからといって、安易に賃貸併用住宅を建てても、その地域に賃貸のニーズがなければ事業収支が成り立ちません。また、単身者向けのニーズが高いのか、ファミリー向けのニーズが高いのか、といった地域の需要を把握した上で計画することが重要です。

また、土地から取得して賃貸併用住宅を計画する場合には、高い家賃が見込める上に、賃貸ニーズが見込めるエリアでない限り、事業収支計画が成立するケースはまれと考えた方がいいでしょう。

（２）賃貸併用住宅を建てる目的を考える

なぜ専用住宅でなく、賃貸併用住宅を計画する必要があるのかを考えましょう。当初は住宅を建替えることが大きな目的だったにも関らず、いつのまにか必要以上の大規模な事業を検討しているという方が少なくありません。

目的が「賃貸部分はローンの負担を軽減するためのもので、あくまでも住みやすい家を建てること」なのか、事業としての「採算性」なのか、「節税効果」なのか、どこに軸足を置くのかを考えつつ計画を進めていくことが重要です。

特に住宅部分の住みやすさに影響が出るのは、プライバシーの問題です。アプローチを分離したり、メゾネットにするなど、賃貸部分との接点が少なく独立性を確保できる間取りにすることが重要です。

また、賃貸併用住宅の場合には、戸建住宅とは異なる建築上の制限も生じます。敷地内に空地を設けたり、２方向の避難経路を確保することが必要になり、場合によっては、住宅部分の動線や配置に影響が及び、住みやすい住宅を建てる目的が妨げられてしまうことがあります。

（３）綿密な資金計画を立てる

賃貸住宅が併用されることで建設資金が増えるため、借入は大きな額になります。一般的な戸建住宅を建てるよりも、当然リスクは大きくなりますので、それだけ綿密な資金計画を立てておかなければなりません。

条件にもよりますが、賃貸併用住宅を建築すると相続税、固定資産税、所得税等の節税効果が期待できます。この場合は、さらに緻密な計算と経験が必要なため、税理士などの専門家を交えて計画を進めていく必要があります。

また、銀行から融資を受ける場合は、原則として、住宅部分の面積が総面積の半分以上なければ住宅ローンの利用ができません。住宅ローンと事業性の高いアパートローンとでは、適用される金利等の条件が異なるので注意が必要です。

（４）賃貸事業のパートナーを探す

建物の計画はもちろん重要なことですが、長期的な視点に立つと、運営や管理の知識を備えた経験豊富なパートナーの力は欠かせません。

ハウスメーカーや建設会社から、建築計画とあわせて事業収支計画が提案されることがありますが、これは建築工事を受注するための「営業ツール」的な役割を果たすもので、できるだけ少ない投資で、長期に渡って安定収入を確保したいと考えるオーナー側の視点とは異なることを踏まえておきましょう。

二世帯住宅とは

二世帯住宅とは、２つの家族が一つの家に住む居住形態のことです。一つの敷地に複数の世帯が住むことができ、土地の価格が高く単独での持家購入が難しい子世帯の現状と、高齢となってからの暮らしに安心感を求める親世帯の現状を相互に上手く解決する合理的な方法といえるかもしれません。

住まいの一部を共有すれば更に敷地を有効に使え、設備を全て二つずつ必要としなければ経済的でもあります。また融資の面からも、計画内容により、世帯ごとの各戸での融資や割り増し融資が受けられたり、親子リレーローンなどを利用すれば長期の返済計画も立てられます。

しかし、良い面ばかりではなく、年齢やライフスタイル、考え方の違う家族が共に暮していく家を計画することは難しくもあります。どちらかの意見だけを反映して建てられた住宅は、後のことを考えれば二世帯住宅において決して良いつくり方であるとは言えません。

お互いの要望をきちんと遠慮せずに出し合いながらも統一感を持たせ、プライバシーを確保しながらも離れすぎないこと、またバリアフリー配慮や家族構成の変化までも考える様々な工夫や計画過程での考慮が必要になります。プランが同居型か、部分共有型か、完全分離型か、二世帯住宅の場合には、登記の仕方や名義によってローンや税金も大きく変わります。

また、建てた以降の税金の負担、光熱費やメンテナンス費用の分担も事前に充分話し合っておく必要があります。

暮し方について

二世帯住宅の形態は、基本的に３つのタイプに分類することができます。

（１）同居型

複数世帯で同じ家の中に住むことで、協力体制や安心感が得られる。

水廻りが共有出来ることから、床面積をおさえたり、その他のスペースにゆとりを持たせた計画ができ、工事費を抑えられる。

世帯間の生活スタイルや意識の違いで、相互にストレスを生む可能性が高い。

（２）部分共有型

共有部分と独立部分とを希望にあわせて分けることができ、予算や世帯ごとのプライバシー確保など、比較的、相互世帯のバランスが取りやすい。

同居型と比較した場合、床面積が必要となり工事費がかかる。

（３）完全分離

世帯それぞれの生活スタイルが可能でストレスが少ない。

区分登記が可能となることで、住宅ローンや税金面でも有利。

２軒分の床面積が必要なため、大きな敷地や予算が必要。

登記について

二世帯住宅の登記の仕方には、下記の３種類があります。区分登記の場合、ローンや税金の特例を利用することができます。

(１)単独登記

二世帯住宅の所有権を１人の名義で登記するもの。

両世帯が出資して単独登記の場合には贈与税が発生する。

(２)共有登記

２世帯住宅の所有権を複数の名義で登記するもの。

出資額の比率に応じて持ち分を登記し、住宅ローン控除が出資者それぞれに適用される。
 

(３)区分登記

二世帯住宅を2戸に分け、それぞれの所有権を登記するもの(完全分離型限定)。

登記については、家の中で行き来できる二世帯は１戸の家として見なされるものの、鍵のかかる扉で仕切られていれば2戸の家と認められる。

完全分離型でも、単独登記や共有登記も可能。

融資について

融資においては、二世帯住宅で計画をすることで、親子での融資返済の期間をつないでいく親子リレーローンが、公庫では親子リレーローンより更に返済期間の長い超長期親子リレーローンを利用することができます。

また、二世帯住宅の形式が完全分離型の区分登記の場合、住宅金融公庫の融資を各戸で借りることが出来ます。しかし、住宅金融公庫の場合は登記上の判断とは違い、二世帯が鍵のかかる扉で仕切ることが出来ても世帯間を界壁や界床で遮断されていなければ1戸と見なされてしまうという点に注意しなければなりません。

借り入れの資格者が複数の場合でも、１戸の家では融資は１口となります。

他、公庫では４５０万円の割増融資制度が、民間では親子ペアローンにより借入れの割増が可能となります。

税金について

完全分離型で区分登記であれば、税金面で特例条件を充たしやすくなります。

不動産取得税や固定資産税、都市計画税などの通知は、区分登記であればそれぞれの世帯へ、他登記の場合は代表者にまとめて納税通知されます。 

高齢者向け住宅とは

高齢者にも使いやすい住宅を考えておくことは、現在高齢者と同居している方だけに限ったお話しではありません。

自分が歳をとった時に備えて、20年、30年といった長い目で住宅を計画しておくことはとても大事なことです。

◆基本的な留意点

1.日常的な動作の妨げとなるものをできるだけ排除する。

開けにくい「重い扉」、移動を困難にする「段差」や「狭い廊下」、部屋間の長い「移動距離」が生じないように計画を立てることが重要です。

日常生活の移動が楽に行えるように、高齢者の寝室とトイレ、浴室などの各部屋はできるだけ近く配置することがポイントです。
 

2.事故を引き起こす可能性のあるものをできるだけ排除する。

転倒の可能性がある「床の段差」や「滑りやすい床材」、ヒートショックを招く恐れのある「部屋間の温度差」、誤操作の危険性のある「複雑な設備機器」などは、極力使用しないようにしましょう。

3.動作を楽にするための補助装置（設備）を設置するか、将来設置できるように備えておく。

階段、トイレ、浴室などの「手すり」、「エレベーター」などの移動を助ける設備を設置しておくか、将来設置できるように想定しておくことが重要です。

将来設置できるようにしておくには、当初からスペースを確保し、下地を補強しておくことが必要です。

部屋別のポイント

・洗面所

　　洗面台は、椅子に座っても使用できる高さにしておきましょう。

　　収納スペースは、常に手の届く範囲で計画をしておくことが大事です。

・浴室

　　浴室の扉は、アクリルガラスなどの割れにくい素材を選びましょう。

　　またぎやすい高さの浴槽を選んだり、腰掛を設置するなど、洗い場と浴槽との移動に配慮が必要です。

・台所

　　特に安全面への配慮が重要です。

　　電磁調理器具は、火を使わないので比較的安全です。火災通報装置等の警報装置も設置しておきましょう。

部屋の用途に関らず・・・・

　　1）介護を想定した広めスペースを確保しておく。

　　2）引戸等、開閉が楽な建具を選ぶ。

　　3）水に濡れても滑りにくい床材を選ぶ。

　　4）水栓金具やドアハンドルは、レバー式等の操作性が高いもの選ぶ。

　　5）照明や設備機器のスイッチは、大型のものを選ぶ。

　　6）緊急時に備えてブザーを設置する。

　　などは、最低限考慮しておきましょう。

これらを充実する上では、コストの問題を避けて通ることはできません。設備の貸与や高齢者対応の住宅改造に助成金制度を設けている行政もありますので、積極的に利用しましょう。

さらに機能面だけでなく、高齢者のプライバシー、家族間のコミュニケーション等も十分考慮して計画を立てることが重要です。

障害者向け住宅とは

肢体が不自由な方と視覚や聴覚に障害をお持ちの方とでは、それぞれ生活の中で障害になり得る問題が異なります。

さらにバリアを解消するための方法は、障害の内容だけなく、個々の考え方や生活慣習の違いによっても異なりますので、誰にとっても当てはまるベストな解決方法はないと言っていいでしょう。

その上では、まず自分自身の生活スタイルをしっかり考え、そして家づくりの依頼先や介助者と共に、バリアを解消する方法を１つ１つ選択していくというプロセスが欠かせません。

生活スタイルを考える

まず最初に、障害者の方の下記の3つを考えなければいけません。

　・「障害の内容や重度」

　・「介護の要不要」

　・「生活習慣や使い勝手の慣れ」

を考慮した上で、安全、かつ使い勝手を良くするために必要なものは何かを考えていくことが重要です。

例えば、身障者向け住宅は、段差がないことが望ましいと言われていますが、当然のことながら、車椅子を使用する方や視覚に障害をお持ちの方にとっては主に段差等が物理的な障害になりますので、できるだけ平面で移動できる間取りが有効です。

しかし、聴覚に障害をお持ちの方にとっては、聴覚で感じることができないことを別の方法で感じとるための工夫や、そのための環境作りが大事になるため、必ずしも段差がないことが有効になるとは言い切れません。

段差がないことを問題にするよりも、家族の居場所や人の出入りを目で確認しやすい工夫、例えばスキップフロアや間仕切りを透過性の高いものにする等、視界をさえぎらない工夫をした間取りが有効になります。

また、同じ車椅子を利用する方でも、「外で電動車椅子を使用し、家の中では室内用車椅子を使用する」方と、「内外を問わず電動車椅子を使用」して生活している方とでは、生活スタイルが異なります。

さらに、内外を問わず電動車椅子を使用する方でも、「介助を必要としない方」と「日常生活のほとんどの場面で介助が必要な方」とでは、家づくりの考え方が異なります。例えば、日常的に介助を必要とする方にとっては、プライバシーの問題や、介助者が安全で介助しやすい方法を考える必要が生じます。

バリアを解消するために必要な方法を考える

バリアを解消し、使い勝手を向上する方法には、大きく分けて以下の２つの方法があります。

　・「設備・器具」を設置する

　・「設計やプラン」を工夫する

例えば、「玄関の段差を無くし、車椅子での移動をスムーズにする」という問題を解消するためには、

　・緩やかなスロープを作る

　・段差解消機を設置する　　　

という方法が考えられます。

スロープを作ることは「設計やプラン」の工夫によって解消できますが、緩やかなスロープを作るには、ある程度玄関まで長い距離が必要になります。

このように、立地条件上どうしてもスロープを設置できるだけの距離が確保できない場合には、費用は掛かりますが、段差解消機等の「設備・器具」を設置することによってバリアを取り除く必要が生じます。

また、これらを考えていく前提として、設計者や施工者、介助者を交え、設計図上ではもちろん、可能な限り実際に動いてシミュレーションを重ねることが重要になります。

例えば、車椅子を使用する方がシミュレーションする際には、以下のことに注意することが必要です。

１）動作を助けるものは、楽に使える位置にあるか。

　　　・手すり、リフト（上げ下ろし）の使い勝手。

　　　・スイッチ、操作ボタンの高さ（手が届かない場所はリモコン）

２）余裕を持ったスペースは、確保できているか。

　　　・一般に手動車椅子が360度回転できる最小の回転円は50センチ。

　　　・電動車椅子が９０度回転するのに必要なスペースは150×125センチ。

　　　・介助が必要な方は、浴室、トイレなどに介助スペースを確保する。 　

３）稼動するものは、軽いもの、もしくは自動になっているか。

　　　・建具は少なく、軽い素材の引戸が基本。

　　　・スイッチ、ボタンは軽く触れるだけのものを。

　　　・できるだけ自動、電動などで、本人、介助者の負担を軽くするもの。

これらの細かい内容を打ち合わせていく中では、設計者や施工者とのコミュニケーションが大変重要になります。

自分の家づくりに関わるスタッフには、一般的なセオリーや先入観にとらわれず、自分が不具合に感じていること、自分にとって好ましい使い勝手を理解してもらわなければなりません。

特に図面を通じてのコミュニケーションが多くなるため、図面を正確に読み取ることができなかったがために、施工後に初めて不具合に気付いたということを防ぐためにも、十分なシミュレーションを重ねましょう。

何を優先するかを考える

生活スタイルを考え、バリアを解消するための方法の検討ができたら、後は「予算」という制約条件に照らして優先順位をつけ、採用するもの、しないものを決めていかなければなりません。

この段階までに、自分の生活スタイルをしっかり考えておき、さらにその価値観を設計者や施工者とも共有できていれば取捨選択の作業がスムーズに運ぶはずです。

また、将来の障害の進行が予測できるのであれば、その各段階に対応した設計やリフォーム計画を前提にした設計を心がける必要があります。

なお、障害者向け住宅は、新築時には住宅金融公庫の特別加算融資が受けられたり、リフォーム時には各自治体が補助などを行っていますので、積極的にご利用されるのがいいでしょう。 

 平屋住宅とは

土地や資金に余裕があれば、2階以上がないすっきりした外観の住宅が平屋住宅（平屋建て住宅）を建てるという選択肢もあります。

平屋住宅の場合、2階建て住宅と同程度の床面積を求めるのであれば、その分広い土地や多くの基礎工事が必要になりますので、価格は割高になってしまいます。

そのため、平屋住宅を建てるという選択は、多くの人にとっては、あまり現実的でないかもしれません。

また、平面だけで間取りを考えなければいけないので、広ければ広いほどプランを立てるのは難しいという点です。

ただ、平屋住宅の魅力も確かにあります。平屋住宅は落ち着いた雰囲気と優雅な佇まいを感じさせる外観は魅力的です。

平屋住宅は基礎や屋根の面積が多い分、建設費は割高になりますが、生活空間がワンフロアになることで階段の上り下りの負担が消え、老後にもやさしい家づくりが可能です。

平屋住宅の一番の特徴は、日々の生活を全て１階でだけで過ごせるので家族一人一人の動きを感じ取れる間取りということ。また、庭などの自然を身近に感じて暮らせることです。

一つのフロアに個々の空間が繋がり、どこにいても家族の声が聞こえてくるのが平屋住宅の魅力です。

省エネ住宅とは

私たちの生活において、使用されるエネルギーは、暖冷房、給湯、炊事、冷蔵庫、パソコン、テレビ等の家電製品など、実にさまざまなものがあります。

その中でも、その大半を占めているのが、暖冷房と給湯のためのエネルギーではないでしょうか。

昨今では、地球温暖化防止のためにも、この消費量をより軽減させるために、政府主導のもと、住宅の省エネルギー基準を改正して、新しい基準（次世代 省エネルギー基準）を定めています。

この基準に適うような、室内環境を一定に保ちながら、使用するエネルギー量を少なくできる住宅が、省エネルギー住宅といいます。

省エネ住宅は、「快適さ」「健康的」「省エネルギー」「耐久性」の４つのキーワードで表される、質の高い住まいを建てることが主な目的です。

この省エネ住宅、もちろん地球温暖化の防止にもつながるという長所もありますが、一般家庭として魅力的なのはやはり光熱費を節約できる点でしょう。

本格的な省エネ住宅であると建設コストなどは、かかりますがエネルギーロスが少ない分、光熱費は一般住宅に比べ低く押さえることができます。

さらには資源節約、地球温暖化防止などの要請に合う住宅なので建設の際には公的融資の割り増しも受けやすいという利点もあるのです。

家づくりの特徴としては、断熱材を厚くし、窓ガラスを二重にするなど断熱性、気密性を高めることによって環境にやさしい家です。さらに床暖房になどのような遠赤外線暖房は暖房効率が良くエコが期待できます。

オール電化住宅とは

「オール電化」は、キッチンや給湯などの生活エネルギーをすべて電気でまかなう、賢いライフスタイルです。安心で清潔な「IHクッキングヒーター」や、環境にもやさしい「エコキュート」で、エコロジー＆エコノミーな快適が簡単に実現します。

キッチンを、IHクッキングヒーターにする。

火のない安心、ガス火に負けないパワー、 お手入れもラクラク。

IHクッキングヒーターは、「高火力・安心設計・清潔．経済性」が揃ったこれからのキッチンの必需品。ガス火に負けない3KWのハイパワーで調理もスピーディ。ガス漏れや炎の立ち消え、不完全燃焼などの心配も不要です。また、油の飛び散りも少なく、お手入れも簡単、いつも清潔です。

ガスを使ったキッチンの場合、配線や内装の制限、レンジフードが必要な点から、どうしても壁際にありました。

IHクッキングヒーターにすれば、その制限から解放されて、アイランド型のキッチンを作ることもできます。

家族みんなでIHを囲んで料理を作ることも、夢ではなくなります。

リビングを床暖房にする

足元から自然な暖かさが部屋中にひろがります。

火を使わないので室内の空気はいつもキレイ。エアコンのように乾燥もしないので、快適な室内空間が保てます。

また、水蒸気も発生しないので、ダニやカビの原因となる結露もほとんどありません。

多機能型エコキュートと組み合わせると、ヒートポンプシステムで沸かしたお湯の熱を利用できるため、省エネ効果・経済性も高くなります。

エコキュートにする

自然のエネルギーでお湯をつくる自然冷媒（Co2）ヒートポンプ給湯器

都市ガスの約1/5の給湯ランニングコストを実現、従来の電気温水器と比べても給湯エネルギーは約1/3。追い焚き機能を搭載してさらに節約できます。

また、運転時も静かでルームエアコンの室外機よりも優れた静粛性です。

深夜電力を効果的に使えるからオトク。

１日２４時間の中で、時間帯により電気料金に違いがあります。オール電化なら、 １日のうちでもっとも割安な深夜料金（夜11時?朝7時）を有効に活用することで、光熱費を大幅に節約できます。 

深夜にエコキュート（ヒートポンプ給湯機）が働き、安い深夜電力で翌日に使うお湯をまとめてわかし、貯湯します。

これによってオール電化の給湯光熱費は、都市ガスと比べて年間なんと!! ６分の１に節約できます。

オール電化住宅のデメリット

まずここで電化住宅のデメリットとして、貯湯タンクが大きいので設置場所を確保する必要があります。また、４人以上の家族の場合に４６０?５６０リットルのタンクが必要になりますので、非常に重くなりますから、設置場所には基礎工事が必要になってきます。

それから、貯めたお湯を使いますので、お風呂の追い炊きは出来ません。自動保温または、高温差し湯となりますが、小さなお子様のいる家庭などでは危険な場合もあるでしょう。

使い方によっては一日分のお湯が足りなくなったりしますので、家族が好きな時間にお風呂に入るというよりも、お湯が冷めないうちに、次々と順番に入らないといけません。

また、夜間お湯を貯めている時間に入浴したりすると、次の日のお湯が足りなくなる場合もあります。貯湯タンクのメンテナンスも必要で、年に２?３回は面倒なお手入れをしなければなりません。

また、IHヒーターは燃焼が無いので、上昇気流が発生しませんから、油、煙、水蒸気などを効率よく捕集する為に、IH専用の換気扇を付けなければ、室内側に流れてしまいます。IHヒーターは入れても専用の換気扇を付けない場合が非常に多く、これでは燃焼による空気の汚れは無くても、それ以上に居室が汚染されてしまいます。

後に危惧される問題として、電磁波があります。

IHヒーターの取扱い説明書でも心臓ペースメーカーをお使いの方は医師とよくご相談下さいという説明や、テレビやラジオは3ｍ以上離して下さいという説明書きがあります。電磁波と健康の因果関係はまだ解明されていませんが、いいものでは無いという事は誰でも分かります。電磁波というのは、球形のものに集まるという性質があるので、調理をしているお母さんの横で手伝いをしている小さなお子様の頭の高さがIHヒーターの高さにあるという事実、また、実際に長時間調理をしているお母さんのお腹がIHヒーターの高さにあるという事実をどう認識するかが重要です。

防音室のある住宅とは

家の中に防音室が欲しいと思っている方は意外と多いと思います。ホームシアターや音楽スタジオなど、用途によって防音室はいろいろなバリエーションがあり、また金額も安くはないことから、家づくりの最初からしっかりと計画を立てて予算を計上することが大切です。

家を建ててから防音室を作ったり、防音性能が足りないので作り直すことになると、家の建築時に作るよりも高額なコストがかかることが少なくありません。

（１）防音の原理

防音には様々なやり方がありますが、原理としてはほぼ同じです。簡単に言えば、魔法瓶のような構造を作ることです。

魔法瓶は、内側の容器と外側の容器に空気層を作り、空気によって熱を遮断して、内側に入れた液体の熱が出たり入ったりすることを防ぎます。防音も同じ原理で、内側の壁や床と外側の壁や床の間に隙間を作って、内側の壁の振動を外側の壁に伝えないようにします。

しかし、内側の壁を宙に浮かすわけにはいきませんので、何らかの方法で内側の壁を外側の壁に固定しなければなりません。それをうまくやると音が外に漏れない状態を作り出すことができます。その時に重要なのは、ドアや窓、換気ダクトなど、どうしても外部とつなげなればならない部分をどう処理するかです。

また、音というのはどのように回るか計算しきれない要素があって、例えば部屋の外には音が出ていないけれど、離れた寝室の天井から音がなっている、ということもありえます。また、周波数によって音の回り方が異なりますので、出す音の種類によって止まったり漏れたりということもあります。

防音室は防音だけを気にすればよいということではありません。用途によって異なりますが、例えば厳密なオーディオルームを作るときなどは、室内の音響効果も大切な要素です。音線図をしっかり描き、例えば、平行な壁を作らない、適切な残響の素材を使う、特定周波数を増幅したり吸音する素材を配置する、などの工夫が必要です。

一方、楽器の練習室などを作るときは、通常は音響をデッド（残響しない状態）にしますので、大量の吸音材を内側に貼らねばならず、部屋が一回り狭くなりますので、その分余計に全体の面積を確保しなければなりません。

（２）部屋の位置による防音

ホームシアター程度の音量であれば、特に防音工事を施さなくても部屋の位置を工夫するだけで、建物の外に音を漏らさないことは可能です。

ひとつは地下に作ることです。土は高性能の吸音材ですので地下室というだけで、かなりの防音効果が期待できます。

もうひとつは家の真ん中に作ることです。つまり家全体を魔法瓶に例えてしまえば、部屋そのものを魔法瓶構造にする必要がありません。

ただし、２つの方法とも、建物の外には漏れなくても家内部の他の部分には音が漏れますので、ご家族の状況によっては難しいかもしれません。

（３）DIYで作る

夜遅くまで音を出すことはなく、生ギターの練習くらいの音量であれば、DIYである程度の防音を施すことは可能です。

壁や天井にホームセンターなどで買ってきたウレタンマットなどのやわらかい素材を貼り付けます。窓はふさぐのが理想ですが、もともとペアサッシであればそのままでも大丈夫かもしれません。床にも厚手のカーペットかクッションフロアを敷きます。ドア枠につけるゴム製のクッション材（閉めた時にバタンと音がしないようにするもの）もホームセンターで売っていますので、ドアを閉めた時にドア枠に隙間ができないように貼り付けます。

ただし、あまり狭い部屋で気密性を高めてしまうと、長時間使用した場合に酸欠になる可能性がありますので注意が必要です。

（４）製品を使う

それほど面積は必要なく、ボーカルやピアノ、フルートなどの練習でしたら、ユニット式の製品を使うのが安価で確実です。

防音性能や面積によって異なりますが、50万円-200万円ほどで設置できます。

YAMAHAなどのいくつかのメーカーで販売していますので、調べてみてください。

（５）造作で作る

５畳以上の広さで、ある程度以上の防音性能を得たい場合には、造作で防音室を作る以外ありません。

作り方は何通りかありますが、いずれにしても防音室を作ったことのある業者に任せることが重要です。

防音の技術には勘所があり、経験のない業者では思ったとおりの効果が得られない場合があります。

家づくりを任せたい工務店が防音室の経験がない場合は、経験のある業者を工務店に紹介して、工務店に全体を管理してもらったほうが、滞りなく工事が進みます。

工事費は防音性能や面積によって異なりますが、床の補強費用などを含めれば、数百万円?１千万円の単位でかかります。

 無添加住宅とは

無添加住宅は、化学物質を使用して建てられた家は、ときとしてシックハウス症候群を引き起こします。そういったことを避けるため、化学物質を一切使用せずに、自然素材のみで建てられてた住宅が無添加住宅です。

もともと昔の家はみんなそうだったのでしょうが、今ではどのような建材が使われているのかしっかり見極めなければならなくなりました。

せっかく注文住宅を建てるのだら、そこで健康的な生活を送りたいもの。化学物質過敏症の人ならずとも、できれば無添加住宅に住みたいものですね。

無添加住宅であることは健康住宅の1つの要素であり、無添加住宅だから健康住宅だとは言い切れないので注意が必要です。また、住宅そのものだけではなく、家具にも気を配りたいものです。

 輸入住宅とは

建材を海外から輸入して建てられる外国風に設計された住宅が輸入住宅です。

海外の設計思想に基づいて、海外の工法で輸入部材をたくさん使って建てられた家のことで、はっきりとした定義はなく、また、輸入住宅といっても、完成した住宅を輸入するわけではありません。

輸入住宅は、アメリカ・カナダなどの北米スタイルと北欧・南欧・南仏・スウェーデンなどのヨーロッパスタイルの2つが主流で、間取り・デザイン・外観はそれぞれ異なります。

特徴として、海外の設計思想に基づいていますが、輸入元の国の文化や生活様式を取り入れていますが、間取りやデザインなどをそのまま海外から持ってくるわけではなく、日本のライフスタイルに変更しているのが殆どで、輸入先はカナダ、アメリカなどの北米がもっとも多く、スウェーデンやフィンランドなどの北欧が次に続きます。

工法は、2×4工法や2×6工法、木質パネル工法など、「面」で構造を支える工法を採用しているメーカーが多いようです。

高級輸入住宅もありますが、一般的には、ローコストで建てることができるのというのが魅力になっています。

もし、輸入住宅を建てるのであれば、内装・設備・インテリア等も、調和させたいものです。

現在は、輸入住宅会社やメーカーが多く存在しますので、いろいろな施工例を見て検討されるのはいかがでしょうか。